マッチングアプリは、スマホですぐに登録できます。登録者が多いため、たくさんの人と出会えるでしょう。しかし誰でも登録できることから、既婚者や業者でも簡単に登録できることがデメリット。相手が既婚者や業者だった場合、トラブルに発展してしまうこともあります。
この記事では、マッチングアプリで実際にあったトラブルや対処方法についてまとめています。マッチングアプリが危険か不安な方は、ぜひ一度読んでみてください。
目次
マッチングアプリとは？
マッチングアプリとは、恋人や結婚相手が欲しい人が登録して、連絡を取り合うアプリです。プロフィールを見て「気が合いそう」と思えば「いいね」を押せます。お互いに「いいね」を押すと、連絡のやり取りができるようになります。
電話番号やメールアドレスがあれば、すぐに登録できることがメリットです。気軽に利用できるため、中には利用者が100万人を超えているアプリもあります。
マッチングアプリが危険だと感じる理由
マッチングアプリは誰でも登録できるため「危険ではないの？」と感じる方も多いでしょう。ここでは、マッチングアプリが危険だと感じる理由についてまとめています。
相手の身元がはっきりしていないから
マッチングアプリへの登録は、身分証明書がいりません。そのため既婚者が不倫目的で登録することもできます。たとえ独身でも、職歴や収入について嘘をついている可能性もあります。このように相手の身元がはっきりとしていないことから、危険だと感じる方が多いです。
アプリの安全性が不安だから
運営会社が分からないマッチングアプリは「個人情報が洩れてしまうかも」と心配になるでしょう。マッチングアプリを運営するには「インターネット異性紹介事業届出」を申請しなければいけません。マッチングアプリの企業情報を確認して、受理番号が明記されていないようであれば注意が必要です。
トラブルに巻き込まれると困るから
もし実生活で出会った場合は、友達や職場の人など共通の知人がいるでしょう。しかしマッチングアプリは、1対1のやり取りです。間に入ってくれる人がいないため、深刻なトラブルに発展した場合は、自分で警察に相談することになるでしょう。トラブルになった時、自分ひとりで対処しなければいけないことに不安を感じる方もいます。
マッチングアプリで実際にあった4つのトラブル
ここでは、マッチングアプリで実際にあったトラブルを4つご紹介します。
1.相手が既婚者だった
マッチングアプリは、独身証明書を提出する必要がありません。その仕組みを利用して、不倫目的でマッチングアプリに登録する人がいます。共通の知人がいなかったり、指輪を外していたりすると、相手が結婚しているかは分かりません。体の関係をもった後、相手の配偶者から訴えられて既婚者だと知るケースもあります。
2.勧誘目的だった
マッチングアプリを利用して、宗教やビジネスの勧誘を行う業者がいます。メッセージで儲けていることを何度も言ってきたり、集会やイベントに誘ってきたりした場合は要注意。そういった場合は恋愛や結婚が目的ではなく、勧誘するタイミングを狙っているケースが多いです。
3.詐欺目的だった
詐欺の中でも最も多いのは、結婚詐欺です。海外にいる男性とマッチングアプリを通じて知り合い、お金をだまし取られたというニュースを見たことはありませんか。結婚すると思わせて、女性から金銭を奪うケースが多発しています。
次に多いのは、投資詐欺です。まずは「投資で儲けられる」「結婚するなら一緒に資産を運用しよう」といった嘘の話を信じこませて、口座を開設させます。最初は順調に儲けを出してるように見せて、ある一定の時期を過ぎると収益をマイナスにして、支払いを要求するという手口があります。
4.サクラだった
ユーザー数を多く見せたいために、マッチングアプリの運営会社が雇ったサクラが登録していることがあります。芸能人のような写真やプロフィールは、サクラであることが多いです。やり取りを続けていざ会おうとする流れになると、連絡が途絶えて音信不通になるケースが多いです。直接的な被害はありませんが、サクラとのやり取りは時間の無駄になってしまいます。
マッチングアプリで危険な目に合わない方法とは？
マッチングアプリは相手の身分が分からないことから、危険なトラブルに発展してしまうことがあります。ここでは、危険な目に合わない方法を6つご紹介します。
プロフィール写真をよく確認する
プロフィール写真が芸能人のように美人だったり、イケメンだったりする場合は注意しましょう。勧誘目的の業者は、多くの人とやり取りをしたいと思っているため、見た目のよいプロフィール写真を使っていることがほとんどです。画像検索をすると、インフルエンサーの画像を流用していることもあります。
もし怪しいと感じた場合は、ビデオ通話や会う約束を取り付けてみましょう。そのまま音沙汰がなくなった場合は、業者であることがほとんどです。
すぐに個人情報を教えない
マッチングアプリには、どういった人が登録しているか分かりません。そのためプロフィールに個人情報を載せないことはもちろん、すぐに個人情報を教えないことが大切です。また家や近所の写真を送らないようにしましょう。
住所や職場がバレてしまうと、一方的に好意をもたれた場合、相手が直接会いにくることも考えられます。もし個人情報を教える場合は、きちんと信頼関係を築いてからにしましょう。
まずはお昼に会う
マッチングアプリのやり取りで、最初から「夜に会おう」と言ってくる人には要注意。なぜなら身体の関係だけを求めている可能性が高いためです。
まずは人目の多いカフェなどで、昼の明るいうちだけ会いましょう。きちんとした出会いを求めている人であれば、昼のデートでお互いのことを知りたいと思うはずです。逆に「お昼だけでは会わない」と言ってくる人は危険なので、会うのは避けておきましょう。
2人きりになる場所では会わない
カラオケボックスや車、自宅といったような2人きりになる場所では会わないようにしましょう。もし何かあった時に、助けを呼べないためです。
初デートであれば、お互いの家から中間地点の場所で、2～3時間過ごせる場所が良いでしょう。カフェやカジュアルなレストランでランチをするといったように、大勢がいる場所でお互いのことを話せるデートが安心です。
休日に会えない人には注意する
何度か一緒に過ごしているのに、平日しか会えないという場合は注意が必要です。なぜなら休日は家族と過ごす既婚者である可能性が高いためです。
もし休日に会えない場合は、理由をしっかりと聞いてみましょう。「仕事で休みが平日になる」といったように、はっきりとした理由がある人もいます。しかし「忙しいから」などと理由を濁す場合は、既婚者の可能性が高いので注意しましょう。
お金のやり取りはしない
マッチングアプリで何度かやり取りをした後、お金を要求してきた場合は注意が必要です。「身内が病気になったからお金が必要」「仕事でどうしてもお金がいるから貸してほしい」といったように、あなたの良心を揺さぶる理由を言ってくるかもしれません。しかし普通の人であれば、数回会っただけの人にお金を要求することはありません。
結婚を前提に付き合っている場合は、情がうつっているかもしれません。しかしお金を要求してくる場合は、結婚詐欺である可能性が高いです。辛いかもしれませんが、お金を要求された場合は、連絡のやり取りをやめましょう。
マッチングアプリで危険な目に合ってしまったら？
いくら気を付けていても、マッチングアプリで危険な目に合ってしまうことがあります。そういった場合は、どうすればよいのでしょうか。ここでは、危険な目に合った場合の対策についてまとめています。
ブロックして運営に違反報告する
身体目的であったり勧誘にあったりしたら、マッチングアプリのブロック機能を利用しましょう。ブロックすると相手とメッセージのやり取りができなくなります。
また運営に違反報告することも大切です。もし勧誘や詐欺を繰り返しているアカウントであれば、違反ユーザーとしてアカウントが停止されます。被害を広げないためにも、運営に違反報告をしてブロックしましょう。
消費者生活センターや弁護士に相談する
マッチングアプリで詐欺に合ってしまった場合は、消費者生活センターへ速やかに相談しましょう。近くの消費者生活センターがどこにあるか分からない場合は、消費者ホットライン「188」番にかけると案内してくれます。
消費者生活センターでは、相談内容を聞いてアドバイスをしてくれます。場合によっては弁護士などへの相談が必要なことがありますが、その場合も専門の窓口を紹介してくれるので安心です。もし金銭的な被害に合ってしまった場合は、消費者生活センターへ相談してみましょう。
安全な婚活には結婚相談所がおすすめ
マッチングアプリは、たくさんの人が登録しているため出会いが多いです。しかし身元がはっきりとしていない人も登録しているため、トラブルが発生することもあります。
安全に婚活を進めたい方には、結婚相談所がおすすめです。結婚相談所は登録の時に独身証明書や収入証明書を提出するため、身元がはっきりしているためです。もしトラブルが発生した場合でも、アドバイザーがいるため相談できるのも大きなメリット。マッチングアプリでなかなか良い相手に出会えない方は、結婚相談所に登録するのもひとつの手といえるでしょう。
まとめ
マッチングアプリは気軽に登録できますが、身元が分からないことから危険性も伴います。そのため「すぐに個人情報を教えない」「2人きりの場所を避ける」といった予防策が必要です。トラブルを避けるためにも、少しでも怪しいと感じたら、連絡を取るのをやめましょう。もし被害にあってしまった場合は、アプリの運営会社や消費者生活センターへ速やかに相談しましょう。
